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マーケティングがわかる事典 オンライン版

[コラム] ―デジタル・メディアこぼれ話― 消費者行動におけるデジタル・デバイド

 アメリカのインターネット人口は六千万人とも八千万人とも推計されています。また日本のインターネット人口も、二〇〇〇年中には二千万人を超えると予測されています。
 パソコンと電話回線(あるいはCATVや通信衛星など)があれば世界とつながるインターネットは、二十世紀最後のエポックメーキングといえましょう。
 しかし、最近とみに言われはじめたのが「デジタル・デバイド」という言葉です。一言で表現すれば、「情報格差」ですが、これはすなわち、インターネットに接続可能な消費者(生活者)と接続環境を持たない消費者との入手可能な情報量が幾何級数的な格差となりうることを表現しています。
 多国籍な国・アメリカでは、所得格差がパソコン保有格差を生み、ひいてはデジタル・デバイドに発展し、貧富の差をさらに広げていると憂慮されています。
 一方、日本は、ことインターネットに関しては発展途上であり、インターネットに接続できないことが情報格差として表面化するのはまだ先のことでしょう。むしろ、高齢化の進む日本においては、キーボード文化から発展したパソコンよりも、もっと簡単に接続できるインターネットとテレビを融合した商品やゲーム機と融合した商品が受け入れやすいと予想されます。また、携帯電話やPDAといった携帯端末がインターネットとの接点となる日も遠くないでしょう。
 オープンネットワークという思想は、あらゆる情報を入手できる可能性を秘めています。しかし一方では、逆に情報氾濫によって、消費者にとって本当に必要な情報が探せない、情報の真偽が判別できないなど、日本では消費者行動におけるデジタル・デバイドが、二十一世紀に向かって始まろうとしています。消費者は何を基準にして購買行動をするか、今後もインターネットという巨大な情報媒体は目が離せない存在であることは間違いありません。