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NRCレポート

NRC自主調査 メディア利用に関する調査 (2015年9月調査結果)

公表日 2016年3月10日

 日本リサーチセンター(本社:東京都中央区、代表取締役社長:鈴木稲博)は、1960年に設立された民間の調査研究機関であり、民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、各種の調査研究を行なっています。
 また、世界各国に調査拠点を置く「WIN/ギャラップ・インターナショナル・アソシエーション」の日本で唯一のメンバーとしてグローバルネットワークに参加し、海外調査にも豊富な経験を有しています。

 このたび、当社の自主調査として、メディア利用に関する調査を企画・実施いたしました。

 ※ここに、レポートを発表いたします。ご高覧いただければ幸いです。

主な調査項目

  • メディア利用頻度
  • メディア利用意向
  • 新聞:月ぎめ購読率・閲読率
  • 雑誌の閲読誌数
  • メディア利用の仕方:テレビ・ラジオ・雑誌・インターネット

調査概要

  • 調査方法
    NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ:毎月1回定期的に実施する乗り合い形式の全国調査)
    調査員による個別訪問留置調査
  • 調査対象
    全国の15〜79歳男女個人
  • 有効回収数
    1,200人(サンプル)
    ※エリア・都市規模と性年代構成は、日本の人口構成比に合致するよう割付実施
  • サンプリング
    毎月200地点を抽出、住宅地図データベースから世帯を抽出し、個人を割り当て
  • 調査期間
    2015年9月調査 2015/8/29 〜 2015/9/10

調査結果の要約

●毎日利用するメディアとして、テレビは突出した存在感。WEBサイトとSNSの利用が堅調に増加

  • テレビは「ほぼ毎日利用」が92%と突出して多い。
    これに次いで紙の新聞が54%、WEBサイトとSNSが40%と続く。
  • 週1日以上利用率の時系列変化では、WEBサイト、SNSは増加傾向が継続。
    2013年から2014年にかけて、紙の新聞は減少し、動画共有サイトは増加したが、いずれも2014年から2015年の1年間では大きな変化はない。テレビは97%の高水準を維持。

●各メディアの今後利用意向率は年代で大きな差

  • 紙の新聞の今後利用意向率は、60代以上の89〜91%に対し、20代以下は39〜40%にとどまる。
    逆にSNSの今後利用意向率は、20代以下の81〜84%に対し、60代以上は1割未満である。動画共有サイト、WEBサイトも、SNS同様に年齢が低いほど利用意向率が高い。

●新聞の月ぎめ購読率は67%、閲読率は71%

  • 新聞の月ぎめ購読率は「朝刊のみ」が45%、「朝刊・夕刊とも」が22%で合計67%。
    年代差が大きく、50代以上は79〜90%に対し、20〜30代では過半数が「購読していない」。
  • 購入に限定しない<閲読率>(よく読む新聞が1紙以上ある)は、全体で71%である。

●「食事をしながらテレビを見る」人は90%

  • 普段の生活でのテレビとの接し方として、「食事をしながらテレビを見る」が「よくある」+「時々ある」という人が90%と多い。
    また、「好きなテレビ番組があり、毎回見逃さないようにしている」「テレビCMを見てその新商品が発売されたことを知る」もそれぞれ約80%と多い。日常生活の中でテレビは依然として大きな存在である。

●ネット上の広告の視聴率は全体では1割程度だが、20代以下ではやや高め

  • 「動画共有サイトで動画の前に挿入されている広告動画(CM)を最後まで見る」「WEBサイトやSNS上で表示されるバナー広告や広告記事を見に行く」が「よくある」+「時々ある」計は、いずれも全体では12%にとどまるが、20代以下では2〜3割と多くなる。
  • また、20代以下では、「インターネットの動画共有サイトにアップされたテレビ番組を見る」も44〜46%と高め。

詳細は、下記PDFファイルをご参照ください。

※この調査結果について、NOS基本軸Ⅰ、基本軸Ⅱ、基本軸Ⅲでのクロス集計表をご提供できます。
・NOS基本軸I、II、III×全質問のクロス集計表 7万円
・NOS基本軸、NOSの詳細につきましては、こちらをご覧ください。

NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)とは

調査パネルを使ってインターネットで簡単に情報収集できる時代になりましたが、NOSでは、40年以上にわたって、
 (1)調査員を使った訪問留置
 (2)パネルモニターではない毎回抽出方式
で調査を継続しており、代表性のある信頼の高いデータを提供しております。
NOSは、毎月1回定期的に実施する乗り合い形式(オムニバス)の調査です。毎回ランダムに決められた200地点にて、対象となる方に調査員が協力を依頼してアンケートを回収します。性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見として、そのままご覧になることができます。インターネット調査では、回収が難しい60代以上の対象者やインターネットを使っていない人の実態や意識を分析するのにも有用な手法と言えます。

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