NRCレポート

花粉症/花粉アレルギーについての調査

(2015年3月 調査)
健康・医療

公表日 2015年04月20日

日本リサーチセンター(本社:東京都中央区、社長:鈴木稲博)は、昭和35年に設立された民間の調査研究機関です。民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、各種の調査研究を行なっています。

当社では、全国15~79歳男女1,200人を対象に、訪問留置のオムニバス調査(NOS:日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)を、毎月定期的に実施しております。

このたび「花粉症/花粉アレルギー」について、オムニバス調査(NOS)により自主調査を企画・実施いたしました。

 ※ここに、レポートを発表いたします。ご高覧いただければ幸いです。

主な調査項目

  • ●花粉症/花粉アレルギーを持っている人の比率は?
  • ●花粉症/花粉アレルギーの症状の中で多いのは?
  • ●花粉症/花粉アレルギー対策として多いのは?
  • ●花粉症/花粉アレルギー治療「舌下免疫治療法」は?

調査結果の要約

  • この花粉症調査は、2003年3月に初めて実施しました。その後、2010年以降毎年3月に実施している時系列

  • 調査です。

  • ◆花粉症/花粉アレルギーを持っている人の比率は・・・

  •  ●花粉症/花粉アレルギーを持っている人は35.3%。

  •  ●2014年よりもやや増加し、花粉飛散量の多かった2013年に次ぐ。

  •  ●昨年よりも、年代では20~30代、地域別では関東地方での増加が目立つ。

  • ◆花粉症/花粉アレルギーの症状の中で多いのは・・・

  •  ●最も多い症状は「目のかゆみ」、次いで「水っぱな」「鼻づまり」「くしゃみ」「鼻のかゆみ」が多い。

  •  ●1人当たりの症状の数の多さは昨年を上回る。

  •  ●目、鼻両方に重い症状がある人の割合は2014年より増えた一方、いずれの症状もない人が減少した。

  • ◆花粉症/花粉アレルギー対策として多いのは・・・

  •  ●対策として最も多いのは「普通のマスクをすること」(59.0%)で、2013年以降に半数を超えて、

  •   2015年には6割近くにまで達した。

  •  ●その一方で、「花粉用マスク」の割合は、2010年以降2割弱のまま変わらない。

  •  ●「普通のマスク」に次いで高い対策は、「医者処方の飲み薬」「市販の目薬」「医者処方の目薬」。

  •  ●マスクを利用することについて、「まったく抵抗を感じない」と答えた人は2010年から年々増加し続けて

  •   おり、 2015年は7割近い。

  • ◆花粉症/花粉アレルギー治療「舌下免疫治療法」は・・・

  •  ●治療法の認知は「名前だけ聞いたことがある」も含めて半数程度。

  •  ●認知者のうち、保険適用であることの認知は半数以下にとどまるが、治療に関心のある人は、受けたいが

  •   3割強、関心ありが5割と非常に高い。

調査概要

調査方法
 NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ:毎月1回定期的に実施する乗り合い形式の全国調査)調査員
 による個別訪問留置調査
調査対象
 全国の15〜79歳男女個人
有効回収数
 1,200人(サンプル)
 ※エリア・都市規模と性年代構成は、日本の人口構成比に合致するよう割付実施
サンプリング
 毎月200地点を抽出、住宅地図データベースから世帯を抽出し、個人を割り当て
調査期間
 2015年3月調査 2015/3/4 ~ 2015/3/16
(過去調査は2003年、2010年~2014年いずれも3月に実施)

詳細は、下記PDFファイルをご参照ください。
花粉症/花粉アレルギーについての調査(2015年3月 調査)
※この調査結果について、NOS基本軸I、基本軸II、基本軸IIIでのクロス集計表をご提供できます。
・NOS基本軸I、II、III × 全質問のクロス集計表 7万円
・NOS基本軸、NOSの詳細につきましては、こちらをご覧ください。

NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)とは


調査パネルを使ってインターネットで簡単に情報収集できる時代になりましたが、NOSでは、45年にわたって、
(1)調査員を使った訪問留置
(2)パネルモニターではない毎回抽出方式
で調査を継続しており、代表性のある信頼の高いデータを提供しております。
NOSは、毎月1回定期的に実施する乗り合い形式(オムニバス)の調査です。毎回ランダムに決められた200地点にて、対象となる方に調査員が協力を依頼してアンケートを回収します。性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見として、そのままご覧になることができます。インターネット調査では、回収が難しい60代以上の対象者やインターネットを使っていない人の実態や意識を分析するのにも有用な手法と言えます。


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