NRCレポート
パソコン・スマートフォンなどの情報機器 【Part1. 情報機器の利用率】
(2016年2月調査結果)公表日 2016年03月22日
日本リサーチセンター(本社:東京都中央区、代表取締役社長:鈴木稲博)は、1960年に設立された民間の調査研究機関であり、民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、各種の調査研究を行なっています。
また、世界各国に調査拠点を置く「WIN/ギャラップ・インターナショナル・アソシエーション」の日本で唯一のメンバーとしてグローバルネットワークに参加し、海外調査にも豊富な経験を有しています。
このたび、当社の自主調査として、パソコン・スマートフォンなどの情報機器に関する調査を企画・実施いたしました。
本調査はインターネット調査ではなく、調査員による訪問留置法で実施しており、パソコンやインターネットを利用していない人も対象に含まれていますので、一般の方々のパソコンやスマートフォンの利用率を調べることができます。
本レポートは、2014年2月、2015年2月の過去調査と比較することで、この3年間の変化に注目してみました。
【Part1. 情報機器の利用率】では、個人が利用している機器(個人利用率)やお宅で保有している機器(世帯保有率)についての結果を紹介します。
※ここに、レポートを発表いたします。ご高覧いただければ幸いです。
主な調査項目
- ●お宅で保有している情報機器
- ●現在、利用している情報機器
調査結果の要約
- ●「デスクトップ型のパソコン」「通常のノートパソコン」の利用率が、2014年より8ポイント(p)減少。
- ●「スマートフォン」が2014年46%→2015年51% →2016年57% と順調に増加した一方、「通常の携帯
- 電話」は45%→38%→32%と13p減少して、2016年はスマートフォンとの差が25pまで拡大した。
- ●2014年では「パソコン計」が優位だったが、2016年には「スマートフォン」の利用率(57%)が
- 「パソコン計」(49%)を上回った。年代別でみると、「パソコン計」が「スマートフォン」より高いのは
- 60代以上のシニア層のみである。
- ●スマートフォンの利用が増える一方で、「携帯型ゲーム機」「デジタルオーディオプレーヤー」は減少傾向で
- 1割を切った。
- ●「コンパクトデジタルカメラ」「固定電話」「FAX」「プリンター」は、2014年より5p以上減少。
- ●「電子書籍リーダー」「PDA/電子手帳」は、1%未満で変化はない。
調査概要
調査方法
NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ:毎月1回定期的に実施する乗り合い形式の全国調査)調査員
による個別訪問留置調査
調査対象
全国の15〜79歳男女個人
有効回収数
1,200人(サンプル)
※エリア・都市規模と性年代構成は、日本の人口構成比に合致するよう割付実施
サンプリング
毎月200地点を抽出、住宅地図データベースから世帯を抽出し、個人を割り当て
調査期間
2014年2月調査 2014/2/5 〜 2014/2/17
2015年2月調査 2015/2/4 〜 2015/2/16
2016年2月調査 2016/2/3 〜 2016/2/15
詳細は、下記PDFファイルをご参照ください。
パソコン・スマートフォンなどの情報機器【Part1. 情報機器の利用率】 (2016年2月調査結果)
※この調査結果について、NOS基本軸I、基本軸II、基本軸IIIでのクロス集計表をご提供できます。
・NOS基本軸I、II、III × 全質問のクロス集計表 7万円
・NOS基本軸、NOSの詳細につきましては、こちらをご覧ください。
NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)とは
調査パネルを使ってインターネットで簡単に情報収集できる時代になりましたが、NOSでは、45年にわたって、
(1)調査員を使った訪問留置
(2)パネルモニターではない毎回抽出方式
で調査を継続しており、代表性のある信頼の高いデータを提供しております。
NOSは、毎月1回定期的に実施する乗り合い形式(オムニバス)の調査です。毎回ランダムに決められた200地点にて、対象となる方に調査員が協力を依頼してアンケートを回収します。性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見として、そのままご覧になることができます。インターネット調査では、回収が難しい60代以上の対象者やインターネットを使っていない人の実態や意識を分析するのにも有用な手法と言えます。
※ご依頼・ご相談は、ホームページの「お問い合わせ」よりご連絡ください。
株式会社 日本リサーチセンター
担当:広報室
お問い合わせ専用Eメール information@nrc.co.jp