NRCレポート
NRC「日本人の食」調査 【Part5:外食・中食等の利用】
(2015年4月/5月と11月調査結果)公表日 2016年10月03日
日本リサーチセンター(本社:東京都中央区、代表取締役社長:鈴木稲博)は、1960年に設立された民間の調査研究機関であり、民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、各種の調査研究を行なっています。
また、世界各国に調査拠点を置く「WIN/ギャラップ・インターナショナル・アソシエーション」の日本で唯一のメンバーとしてグローバルネットワークに参加し、海外調査にも豊富な経験を有しています。
このたび、当社の自主調査として、「日本人の食【Part5:外食・中食等の利用】」についての調査を企画・実施いたしました。
※ここに、レポートを発表いたします。ご高覧いただければ幸いです。
主な調査項目
- ●外食・中食の利用意識
- ●外食・中食の店利用実態(利用頻度)
調査結果の要約
- <外食・中食の利用意識>
- ●『家(うち)で手作りした料理を食べることが多い』は、「あてはまる・計」が80%と、「あてはまら
- ない・計」の7%を大きく上回った。
- ●『冷凍食品をよく利用する』と『カップ麺やレトルトなどのインスタント食品をよく利用する』は、
- 「あてはまる・計」が2割半ばだが、「あてはまらない・計」は約5割で、冷凍食品やインスタント食品の
- 利用はそれほど多くない。
- ●『買ってきたおそうざいをよく食べる』は、「あてはまる・計」が20%に対し、「あてはまらない・計」は
- 50%と多い。
- ●『市販の弁当をよく利用する』は、「あてはまる・計」が18%に対し、「あてはまらない・計」は63%と多い。
- ●『外食をすることが多い』は、「あてはまる・計」が22%に対し、「あてはまらない・計」は51%と半数。
- ●『ハンバーガーなどのファストフード店をよく利用する』と『牛丼店などの和風のファストフード店をよく
- 利用する』は、「あてはまる・計」が12%に対し、「あてはまらない・計」は69%と多数。
- ●回転寿司店をよく利用するは、「あてはまる・計」が19%に対し、「あてはまらない・計」は58%と
- 半数を超えている。
- <外食・中食の店利用実態>
- ●『お弁当のお店』を週に1日以上利用する人は12%と少なく、「月に2、3日」は20%、「月に1日以下」は
- 68%という利用頻度である。
- ●『外食のお店』を週に1日以上利用は24%、「月に2、3日」は36%、「月に1日以下」は40%で、
- 利用頻度はお弁当の店より高い。
- ●コンビニエンスストアとスーパーは、週に1日以上利用する人が7〜8割弱と、店の利用頻度が高い。
- ●お弁当のお店では週に1日以上利用は12%、外食のお店では24%であり、これはドラッグストアの36%
- よりも低い。
調査概要
調査方法
NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ:毎月1回定期的に実施する乗り合い形式の全国調査)調査員
による個別訪問留置調査
調査対象
全国の15〜79歳男女個人
有効回収数
4月+5月調査:2,400人(サンプル)/11月調査:1,200人(サンプル)
※エリア・都市規模と性年代構成は、日本の人口構成比に合致するよう割付実施
サンプリング
毎月200地点を抽出、住宅地図データベースから世帯を抽出し、個人を割り当て
調査期間
2015年4月調査(4/1〜4/13)
2015年5月調査(5/1〜5/18)
2015年11月調査(11/3〜11/15)
詳細は、下記PDFファイルをご参照ください。
「日本人の食」調査【Part5:外食・中食等の利用】(2015年4月/5月と11月調査結果)
※この調査結果について、NOS基本軸I、基本軸II、基本軸IIIでのクロス集計表をご提供できます。
・NOS基本軸I、II、III × 全質問のクロス集計表 7万円
・NOS基本軸、NOSの詳細につきましては、こちらをご覧ください。
NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)とは
調査パネルを使ってインターネットで簡単に情報収集できる時代になりましたが、NOSでは、45年にわたって、
(1)調査員を使った訪問留置
(2)パネルモニターではない毎回抽出方式
で調査を継続しており、代表性のある信頼の高いデータを提供しております。
NOSは、毎月1回定期的に実施する乗り合い形式(オムニバス)の調査です。毎回ランダムに決められた200地点にて、対象となる方に調査員が協力を依頼してアンケートを回収します。性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見として、そのままご覧になることができます。インターネット調査では、回収が難しい60代以上の対象者やインターネットを使っていない人の実態や意識を分析するのにも有用な手法と言えます。
※ご依頼・ご相談は、ホームページの「お問い合わせ」よりご連絡ください。
株式会社 日本リサーチセンター
担当:広報室
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