NRCレポート
「NHKプラス・民放同時放送の利用意向」についての調査
(2020年3月調査)公表日 2020年04月21日
株式会社日本リサーチセンター(本社:東京都墨田区、代表取締役社長 鈴木稲博)は、市場調査、世論調査、海外調査を数多く手がけております。この度、4月(一部地域では3月)から開始された「NHKプラス」と今秋から開始が予定されている「民放同時放送」の認知状況と利用意向ついてインターネット調査を使って調べました。
主な設問項目
- ・あなたはテレビ番組(地上波・BS放送)や動画サイト・動画配信サービス(YouTube、ニコニコ動画、AbemaTV、Netflixなど)をそれぞれどれくらいの頻度で視聴しますか。 (それぞれ1つだけ)
- ・NHKは、2020年4月1日(一部3月1日)から『NHKプラス』という配信サービスを開始しますが、ご存知でしたか。(1つだけ)
- ・あなたは、「NHKプラス」を利用してみたいですか。 (1つだけ)
- ・今秋以降、民放キー局5局(日本テレビ・テレビ朝日・TBS・テレビ東京・フジテレビ)は地上放送の一部テレビ番組をインターネット上で同時配信を開始予定ですが、ご存知でしたか。(1つだけ)
- ・あなたは、「民放キー局5局のインターネットでの同時配信の番組」を視聴してみたいですか。 (1つだけ)
調査結果の要約
- ・若い層ほど「動画サイト・動画配信サービス」の視聴頻度が高く、年代が高いほど「テレビ番組」の視聴頻度が高い。「動画サイト・動画配信サービス」の視聴頻度が高いほど「テレビ番組」の視聴頻度は低い。
- ・認知率は全体で「NHKプラス」が35.5%、「民放同時放送」が30.0%。「NHKプラス」は年代が高いほど認知率が高い。
- ・利用意向は全体で「NHKプラス」が22.7%、「民放同時放送」が34.5%。認知同様、「NHKプラス」は年代が高いほど利用意向が高い。50代以下では「NHKプラス」は「利用したくない」が「利用したい・利用している」より高く、その差は若年層ほど大きい傾向。
- ・「NHKプラス」、「民放同時放送」のそれぞれの利用意向を「動画サイト・動画配信サービス」の視聴頻度別にみると、「動画サイト・動画配信サービス週1日以上視聴者」は「NHKプラス」と「民放同時放送」ともに、全体に比べて視聴意向が高い傾向である。
- ・「NHKプラス」、「民放同時放送」の利用意向をそれぞれの認知・非認知者で比較すると、認知者は、非認知者より利用意向が高い。
結果詳細
【動画サイト・動画配信サービス、テレビ番組の視聴状況】
- ・「動画サイト・動画配信サービス」を「ほぼ毎日」視聴しているのは全体で29.8%で、週平均視聴日数は3.0日。
- ・「動画サイト・動画配信サービス」の視聴頻度は若い層ほど高い。10代後半では約8割が「ほぼ毎日」視聴しており、週平均視聴日数は6.0日となっている。
- ・「テレビ番組」を「ほぼ毎日」視聴しているのは全体で80.0%。「週1~6日程度」と合わせると90.8%となり、ほとんどの人が週に1日以上は「テレビ番組」を視聴している。
- ・「テレビ番組」の週平均視聴日数は全体で6.0日。
- ・「テレビ番組」は「動画サイト・動画配信サービス」とは逆に、年代が高いほど「ほぼ毎日」の視聴の割合が高く、週平均視聴日数もやや増加傾向。60代以上では約9割が「ほぼ毎日」視聴している。一方、20代では1割が「視聴しない」と回答。
- ・「テレビ番組」を「動画サイト・動画配信サービス」の視聴頻度別でみると、視聴頻度が高いほど「テレビ番組」の視聴頻度は低下している。
【NHKプラス・民放同時放送について】
- ・「NHKプラス」の認知率は全体で35.5%、「民放同時放送」は30.0%。認知率は「民放同時放送」より「NHKプラス」のほうが認知が高い。
- ・年代別では、「NHKプラス」は年代が高いほど認知率が高く、「民放同時放送」は年代による差はあまりみられない。
- ・利用意向を全体でみると、「NHKプラス」は「利用したい・利用している」が22.7%。「民放同時放送」は「視聴したい」が34.5%。「NHKプラス」は「利用したくない」(32.8%)が「利用したい・利用している」(22.7%)より高い。
- ・年代別では、「NHKプラス」は年代が高いほど「利用したい・利用している」が高い傾向。50代以下では「NHKプラス」は「利用したくない」が「利用したい・利用している」より高く、その差は若年層ほど大きい傾向。「民放同時放送」はすべての年代で「視聴したい」が「視聴したくない」より高い。
- ・「動画サイト・動画配信サービス」の視聴頻度別にみると、「NHKプラス」と「民放同時放送」はともに、週1日以上視聴者(「ほぼ毎日」、「週1~6日程度」)の視聴意向は全体に比べて高い傾向。
- ・それぞれの認知別にみると、「NHKプラス」と「民放同時放送」はともに、認知者は非認知者に比べ利用意向が高い。
調査概要
【調査方法】インターネット調査
【調査期間】2020年3⽉13⽇(⾦)〜26⽇(⽊)
【有効回収数】1,200サンプル
※2015年国勢調査の結果を基に⼈⼝とエリアで割付
詳細は、下記PDFファイルをご参照ください。
「NHKプラス・民放同時放送の利用意向」についての調査.pdf- 画像の出典:https://www.irasutoya.com/
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株式会社 日本リサーチセンター
担当:営業企画本部営業企画部第3チーム 渕上