NRCレポート

パソコン・スマートフォンなどの情報機器調査

(2023年2月・4月調査)
情報機器 時事・トレンド 生活・ライフスタイル

公表日 2023年12月11日

 株式会社日本リサーチセンター(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:杉原領治)は、1960年に設立されたマーケティングリサーチの会社(※)で、民間企業や官公庁、大学等からの依頼を受け、国内から海外調査まで、数多くの調査を実施しています。

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 このたび、当社の自主調査として、「パソコン・スマートフォンなどの情報機器調査」を実施しました。今回の調査対象者は、全国15〜79才男⼥2,400名となります。

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 本調査はインターネット調査ではなく、調査員による訪問留置法で実施しており、パソコンやインターネットを利⽤していない⼈も対象に含んでパソコンやスマートフォンの利⽤率を調べることができます。

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 本調査は、2014年から2019年までは1,200名を対象に毎年実施、改めて4年の経過を経て2023年に実施いたしました。情報関連機器について時系列変化に注目して分析しております。この10年間程の情報関連機器の利用状況の変遷、2020年の新型コロナウイルスの影響、などが結果としてみられております。

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※日本で唯一の代表メンバーとして、GIA(Gallup International Association)、
 WIN(Worldwide Independent Network of Market Research)にも加盟しています。

主な設問項目

・情報機器の利用

インターネットで行っていること

調査結果の要約

・利用機器の時系列変化

「スマートフォン」の利用率は全体で2014年46%→2023年87%と41pt増加。特に、高齢層では、60代で74pt・70代で59ptと大きく増加若い世代中心の利用」「高齢者も含めた幅広い世代の利用」に移行している。
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「パソコン」の利用率は全体で2014年60%→2023年45%と16pt減少。全体的に減少している年代が多いが、70代では11pt増加(パソコン利用の60代が徐々に加齢し、70代に移行していると推測)。 2019年→2023年では15~19才が9pt増加しているが、コロナ禍でのオンライン授業実施などで10代のパソコン利用が増えた影響もあると推測される。
パソコン年代別2.jpg

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・インターネットで行っていることの機器別時系列変化

「スマートフォン」を利用してインターネットで行っていることでは、2016年→2023年で「動画配信サービスの視聴」「動画投稿サイトの視聴」「個人のホームページ・ブログ・SNSの閲覧」等が増加。2019年→2023年では、HP・SNS閲覧等や動画視聴関連の項目が増加しているのに加え、「電子マネー・キャッシュレス決済」が32pt増加、「電子政府・電子自治体の利用」も増加している。これらは、スマホでのバーコード決済普及やマイナポータル登録などの影響もあると考えられる。
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調査概要 

【調査方法】NOS(日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ)
      調査員による個別訪問留置調査

【調査対象】全国の15~79歳の男女個人

【調査期間】2023年1月29日(日)~2月11日(土)、3月31日(金)~4月13日(木)
      ※各回で1,200人回収、2回合計で2,400人回収

詳細は、下記PDFファイルをご参照ください。
2023年情報機器に関する調査.pdf

お問い合わせ窓口

株式会社 日本リサーチセンター
担当:広報室
お問い合わせ専用Eメール information@nrc.co.jp

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