NRCレポート

　日本リサーチセンターでは、企業・団体様でのSDGs推進支援を目的として、各種の自主調査を実施してきました。

　今回は、「大阪・関西万博とSDGs」に関する生活者の意識について、調査結果をとりまとめました。

　

　2025年に開催される大阪・関西万博は、「SDGs達成の貢献」が中心テーマの１つになっています。その５年後の2030年はSDGsの目標年限でもあり、今後も官・民問わず、各セクターでの取り組みが拡大していくと思われます。

　生活者へ目線を移してみても、ここ最近ではテレビや新聞、Webなどのメディア、ポスターや交通広告など、様々な場所で「SDGs」の言葉や情報を見聞きするようになったように感じます。

　生活者にも浸透しつつある状況は、今回の調査データにもはっきりと表れてきています。

　

　今回の調査で利用した「NOS」(ノス：日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ）は、全国15～79歳の方1,200名を対象に定期実施している乗り合い方式の訪問留置調査です。
　アンケートモニターやWeb調査ではなく、広く一般生活者に依頼し、「全国の縮図」になるようにデータ収集しています。

　コロナ禍において、「リアル」なデータの重要性が一層高まっています。
　この機に、「NOS」を御社でのリサーチ活動にぜひご活用ください！

　

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＜レポート詳細＞

調査レポート：　大阪万博・SDGs _生活者意識調査（2021年4月調査）.pdf

＜NOSの詳細＞

NOSについてはこちらをご覧ください。

現在、８月実施分のお申込み受付中！　

7/20（火）調査票受付締切です。ご利用の場合はお早めに担当までご連絡ください。

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主な調査項目

１）SDGsに関する認知・関心状況
２）大阪・関西万博の開催認知・関心状況
３）大阪・関西万博のSDGsとの関連認知
４）万博への参加意向、見たい展示　　など

　

調査結果の要約

・SDGsの認知率は48.7％。2020年８月からの８か月間で約２倍に。内容認知率も19.3％に上昇。認知率アップは、メディアによる情報発信の力が大きい模様。

　

・2025年大阪・関西万博の開催認知率は76.6％。一方、SDGsが中心テーマの１つであることの認知率は32.5％にとどまる。

　

結果の一部は下記のとおりです。

詳細は、大阪万博・SDGs _生活者意識調査（2021年4月調査）.pdfをご覧ください！

　

　

　

　

調査概要

調査方法
　NOS（日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ：定期的に実施する乗り合い形式の全国調査）調査員
　による個別訪問留置調査
調査対象
　全国の15〜79歳男女個人
有効回収数
　1,200人（サンプル）
　※エリア・都市規模と性年代構成は、日本の人口構成比に合致するよう割付実施
サンプリング
　毎回200地点を抽出、住宅地図データベースから世帯を抽出し、個人を割り当て
調査期間
　2021年4月1日～4月13日

　

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NOS（日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ）とは

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調査パネルを使ってインターネットで簡単に情報収集できる時代になりましたが、NOSでは、50年以上にわたって、
（1）調査員を使った訪問留置
（2）パネルモニターではない毎回抽出方式
で調査を継続しており、代表性のある信頼の高いデータを提供しております。
NOSは、定期的に実施する乗り合い形式（オムニバス）の調査です。毎回ランダムに決められた200地点にて、対象となる方に調査員が協力を依頼してアンケートを回収します。性年代構成を日本の人口構成比に合わせているため、全体結果は日本を代表する意見として、そのままご覧になることができます。インターネット調査では、回収が難しい高齢層やインターネットを使っていない人の実態や意識を分析するのにも有用な手法と言えます。

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関連調査結果

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日本リサーチセンターでは、皆様のこれからのビジネスに「社会的課題の解決」のビルトインを実現するため、下記の自主調査を実施するとともに、リサーチやワークショップ、広報などの面から支援しています。

・2019年7月実施（NOS）　「SDGsに関する一般生活者の認知・意識調査」

・2020年1月実施（NOS）　「SDGsに関する一般生活者の購買・生活行動調査」

・2020年5月実施（WEB）　社会的課題に関する生活者意識調査結果

（前編）「生活者発想からのSDGsシーズ」

（後編）「社会的課題意識を育て、ビジネスの原動力に　～積極層強化とともに、低関心層を取り残さないために～」

・2020年８月実施（NOS）　「ESG投資を支える女性の『社会的期待』」　　「ESG投資関心層と従来型投資関心層比較」

・2020年11月実施（WEB）　「社会課題や環境問題に取り組む企業に関する調査」　

　

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　 日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原領治）は、1960年に設立された民間の調査研究機関であり、マーケティング・リサーチ（市場調査），世論調査の実施、および、世界各国に調査拠点を置く「GIA」&「WIN」の日本で唯一のメンバーとしてグローバルネットワークに参加し、海外調査にも豊富な経験を有しています。